by lifehacker.jp

長崎大学のデータによると、世界には1万4000発近い核兵器が存在し、そのうちおよそ9300発が現役で配備されている。これは地球を容易に滅亡させてしまう量だとされている。だがノースダコタ州立大学でのジェレミー・ストローブ氏が「大規模なサイバー攻撃は、人類にとって核兵器と同等に脅威となり得る」と報告した。


数km範囲の人類を一瞬で殺傷する核兵器と異なり、サイバー攻撃は食糧・電力・水・ガス・交通システムなどのインフラに損害を与えるというものであり、直接人類を殺傷するものではありません。しかし、攻撃の範囲が広かったり小規模なものが組み合わさったりすることで、核兵器に相当する重大な損害が引き起こされる可能性があるとストローブ氏は主張しています。

2015年12月23日、ウクライナ西部で電力供給のコントロールセンターのコンピューターがハッキングされた事件では、23万人以上の住民がウクライナの冬を電気なしで過ごす羽目になった。
2016年にはアメリカで、水道会社の浄化システムがハッキングされ、かなりの広域で被害がでる可能性があった。
2017年8月、サウジアラビアの石油化学工場がハッキングの攻撃を受け、同様の事件が数カ月後にアメリカでも発生。サプライチェーンへのセキュリティの必要性が求められる様になった。

また実際にFBIは2017年に「ハッカーが核施設をターゲットにしている」と警告しているとした。現にアメリカでは重要機関での電力の切り替えを手動で行える様にし、アナログ化を余儀なくされている。

日本でも同様の施設に合わせて、自動運転などIoT機器の発達が著しい。国家としても総力を挙げ経産省、総務省と様々な活動を行っているがオリンピックに向けた大規模サイバー攻撃が予測される中、企業を始めとした各個人に至るまで利便性の裏に潜む危険性を理解していかなければならない。