トレンドマイクロは、2018年の1年間に日本国内における標的型による被害の実態の報告を行った。トレンドマイクロのユーザーのうち3社に1社の割合で脅威の侵入可能性高として警告が行われており、そのうちの5社に1社では遠隔操作が行われた疑いがある様だ。正規のサービスを用いた企業運用は当然のことながら必須となる。だが正規のサービスといえどセキュリティの危険性に脅かされている可能性は否めない。

2018年に行われた主な標的型攻撃は以下の通りだ。

・侵入時のOffice文書ファイルの脆弱性の使用

・複数のPowerShellスクリプトやシェルコードの連携による脆弱性

・画像ファイル内に不正コードを格納してダウンロードさせる

・一般のWeb通信に遠隔操作通信を紛れ込ませる

・遠隔操作通信のサーバとしてクラウドストレージなどの正規クラウドサービスを利用した攻撃

企業は従業員のセキュリティに対するリテラシーを上げると共に、サイバー攻撃によるトレンドを理解して対策を講じていかなければならない。